優れた海外の医薬品、化粧品、発毛、育毛、サプリメントの「個人輸入」は、実績と信用のベストドラッグが承ります。

バイアグラ、レビトラ、シアリス等の海外の優れた純正医薬品、ジェネリック医薬品の個人輸入は、ベストドラッグ(BESTDRUG)が承ります。品質と配達を100%保証しております。
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 初めてのお客様へ 個人輸入代行とは?
医薬品、医薬部外品、化粧品又は医療機器を業として輸入する場合は、厚生労働大臣の許可が必要です。

個人が自分で使用するために医薬品等を輸入することは、認められています。厚生労働大臣の許可は必要ありません。
しかしながら、個人の使用目的のために、輸入できる数量は制限があります。個人輸入した医薬品を販売・譲渡することはできません。

個人輸入は認められていても、直接外国から輸入する場合は、外国語の問題や、支払方法等で容易ではありません。
この個人が輸入することを、専門業者に依頼して代行させることを「個人輸入代行」と称しています。

下の図は、認められている個人輸入の模式図ですが、弊社は、中間の「業者」で、「外国の業者」との日本語サポート、代金の収受を行っています。
このために、日本円でのお支払い、振込みが可能になり、日本のお客様へのサポート体制が完備しています。
この体制により、外国の発送元でも、ご安心してご利用いただけます。


注意:厚生労働省は、個人輸入に対して、「医薬品、医療機器等の個人輸入は、危険性と必要性をよく考えて」との注意勧告をしています。
    利用は個人の責任となるために、十分な知識を得たうえで、個人輸入しなければなりません。
 医薬品の個人輸入の数量に制限があります。
個人が自分で使用するために輸入する場合又は海外から持ち帰る場合は、輸入できる数量が以下のとおり制限されています。
輸入代行で依頼する場合も同じです。

.医薬品又は医薬部外品・・・・・・・・・・2ヶ月分以内
・ ただし、毒薬、劇薬及び処方せん薬は1ヶ月分以内
・ 外用剤(毒薬、劇薬及び処方せん薬は除く)は1品目24個以内
※ 医薬部外品・・・養毛剤、浴用剤など人体への作用が緩やかなもの
※ 処方せん薬・・・・使用に当たって処方せんの交付が必要な医薬品
※ 外用剤・・・・・軟膏、点眼剤など

2.化粧品・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1品目24個以内

3.医療機器・・・・・・・・・・・・・・・・・・1セット(家庭用のみ)
・電気マッサージ器などのうち家庭用のものに限る
 輸入が禁止されている医薬品
・ 覚せい剤(アンフェタミン、メタンフェタミンなど)は、覚せい剤取締法によって、輸入できません。
・ 麻薬又は向精神薬を輸入する場合は、麻薬及び向精神薬取締法によって、地方厚生局長の許可が必要です。申請窓口は麻薬取締部。
・ 「ワシントン条約(絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約)」に基づき、自由に輸入できない医薬品や医薬品原料があります。

(例)
1.犀角(サイカク)
2.麝香(ジャコウ)
3.虎骨(ココツ)
4.熊胆(ユウタン) など
☆弊社は上記の禁止されている医薬品・医薬品原料の輸入代行はお断りします。
☆弊社は大麻の種子、マリファナの種子等の個人輸入代行はお断りします。
 個人輸入に関しての公的機関
☆個人輸入に関して、 もっと詳しい内容をお知りになりたい場合は、内容に応じ、以下までご相談下さい。
・ 医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器に関しては、通関する税関を担当する地方厚生局薬事監視専門官にお尋ね下さい。

・ 関東信越厚生局(函館税関、東京税関及び横浜税関)
  電話 : 048-740-0800   FAX:048-601-1336
 
・ 近畿厚生局(名古屋税関、大阪税関、神戸税関、門司税関及び長崎税関)
  電話 : 06-6942-4096   FAX : 06-6942-2472

・ 九州厚生局沖縄麻薬取締支所(沖縄地区税関)
  電話 : 098-854-2484   FAX : 098-834-8978

・ 麻薬、向精神薬、覚せい剤等に関しては、厚生労働省医薬食品局監視指導・麻薬対策課あへん係にFAXにてお問い合わせください。
  FAX : 03-3501-0034

・ ワシントン条約に関しては、経済産業省にお問い合わせ下さい。
経済産業省貿易経済協力局貿易管理部貿易審査課
  電話 : 03-3501-1659

個人輸入に関しての厚生労働省のURL(英語版)
http://www.mhlw.go.jp/english/topics/import/index.html
 ご使用は自己責任です。                             
弊社は、安全性に問題のある医薬品、化粧品は取り扱わないようにしていますが、効果の高い医薬品・化粧品は、常に副作用の危険性がございます。
個人輸入の前に、医師や薬剤師にご相談なさるか、医薬品等に十分な知識を得られることをお勧めいたします。

また,、ご利用に際しては、医薬品という性質上、体格差での効果の違いや副作用の恐れがある事も事前に了承し、適正に使用して下さい。
使用について、十分な知識のない方は医師や薬剤師に、確認後に利用されることをお勧めします。

弊社は、御依頼を受けた間違いのない医薬品等をお届けいたしますが、お客様の医薬品の使用について、一切の責任を負うことができません。
 個人輸入代行は、クーリングオフは適用しません。
個人輸入代行は、日本の法律でのクーリングオフの対象ではございません。ご注文は、必要な商品をお求めください。
なお、お支払い前は、注文キャンセルは可能ですが、お支払い後に輸入手続後は、ご注文のキャンセルはできません。
万一お申込と異なる商品が届きました場合には、正規商品の再送を行います。正規商品の再送ができない場合は、直ちに全額のご返金を行います。
 個人輸入代行は、下記の誓約事項を遵守して頂きます。
弊社の輸入代行はお客様からのご依頼に基づき、日本の法律に基づき個人輸入の代行業務となります。

お客様が、個人輸入される製品について製品名および製品情報を熟知した上で、お客様が個人輸入を代行を弊社に依頼するものです。
この事を確認する必要がありますので、下記項目にご同意下さい。なお、ご注文後は、下記項目に同意されたものとみなされます。
  1. 私は自己の行動に責任を持てる20歳以上です。未成年ではありません。
  2. 私は、海外の医薬品等を輸入する必要性がある為、ベストドラッグに、個人輸入代行を依頼致します。
  3. 私は、個人輸入したい製品が決まっており、また輸入しようとする製品について『製品名・効能効果・副作用』を熟知しています。
  4. 注文する輸入商品は私個人で使用いたします。日本における薬事法に違反する行為(代理注文および他人への譲渡・転売)は一切行いません。
  5. 万一、使用上いかなる問題が生じても、ベストドラッグへの責任追及・訴訟・補償請求は一切行いません。商品は私個人の責任において使用致します。
  6. 代金支払後のキャンセル要求は致しません。
  7. 日本における薬事法上で制限されている数量を越えての注文(他社への同時注文も含む)は致しません。
  8. 戦争、テロ行為、暴動、天変地変、法令の改廃・制定、公権力による処分・命令、同盟罷業その他の争議行為、輸送機関の事故、その他の不可抗力により、個別契約の全部または一部の履行の遅滞または不能が生じた場合、弊社への責任追及・訴訟・補償請求は一切行いません。
 個人輸入代行における受託契約につきまして以下規定といたします。

ご利用者は、当社指定の手続きに従い、当サイトに掲載された海外商品の輸入代行サービスをお申し込みいただけます。
ご利用者が当サイトでのご注文手続と代金のお支払いを完了されますと、ご注文内容は確定します。なお、ご利用者が当サイトでのご注文手続を正常に完了されたときに表示される「注文完了画面」、ご注文受付のご連絡とご注文内容のご確認のために自動配信される電子メール、クレジットカード決済成功をご連絡するために自動配信される電子メール、そのいずれもご注文に対する当社の承諾を示すものではありません。
またご注文に基づくご利用者と当社との受託契約は、当社にて受注と代金の支払を確認した後、当社からご利用者に宛てた当該注文の受諾の旨を記載した電子メールをご利用者が受信し、内容を確認した時点で成立するものとします。なお、ご利用者の事由により一切連絡を希望されないご利用者は、当社に一任と判断させていただき、当社での受注と代金の支払を確認した時点をもって受託契約成立とします。
ご注文後の販売価格、ポイントサービス率の変動にかかわらず、受託契約はご注文時の条件により締結されます。

以下の項目のいずれかにご利用者が該当した場合、当社はご注文が撤回されたものとみなします。

  1. クレジットカード決済において、審査の結果承認が受けられなかった場合。
  2. 前号以外の決済方法の場合に、ご注文日より7日以内に代金がご入金されないとき。

以下の項目のいずれかに該当した場合、当社は無条件でご注文をお断りし、または契約を解約することが出来るものとします。

  1. 利用者の入力情報に虚偽、または誤入力、入力不足があった場合。
  2. 長期入荷未定商品または生産完了商品のご注文をお受けした場合。(ご注文をお受けする時点では手配可能であっても、ご注文処理の過程で手配不可能となる場合もあります。)
  3. 数量限定商品等ご利用者のご購入に数量制限(手配可能数量)を設けている場合に、それを越えたご注文をお受けした場合。
  4. 離島、遠隔地、災害被災地等の地域において当社配送手段をもって配達不可地域への注文があった場合。
  5. 当サイトに表示された価格が市場相場等に比較して誤っていると当社が判断した場合。
  6. 転売、再販売または営利の目的のおそれがあるご注文をお受けした場合。
  7. 20歳未満のご利用者がご注文された場合。
  8. その他、法的理由に基づき解約の必要性があると当社が判断した場合。

上記解約に伴い、当社は電子メール及び電話等当社が判断する方法で通知を行うものとします。
また、上記解約に伴いすでに代金を領収している場合、銀行振込等によりご利用者に返金するものとします。
また、上記解約に伴いご利用者に逸失利益等損害が生じた場合でも当社は一切の責任を負わないものとします。